体罰が良いか悪いかといえば、もちろん良いとは言えないでしょう。しかし、実際の育児や教育現場では、単純な善悪の杓子定規では対応できません。実際の育児や教育現場を体験した人なら誰しもが経験することでしょう。
この点について、今、こう分析しています。
１４歳の思春期を超えた若者への体罰は反発しか生み出さないので良くないようですが、欧米の金融権力がマスコミに体罰問題を取り上げさせる目的は、将来的に日本の教育分野を民営化して乗っ取る一面もあるとみています。
ＴＰＰには教育分野の自由化も入っています。将来的には学校も民営化して給食にまでマックやペプシを入れたいのかもしれません。
２０年以上前にアメリカの高校へ留学していましたが、当時、学校にコーラの自販機が置いてあるし、給食はカフェテリアで白砂糖たっぷりのクッキーやハンバーガ―みたいな「スラッピー・ジョー」というミートソースをバンズに挟んだものを買って食べていました。今考えると、無茶苦茶ですよね（笑）
食による人間の弱体化です。これが随分と長い間、アメリカの公立の学校で行われています。
同じようにＴＰＰで日本の教育も民営化して、日本人をさらに弱体化したいのでしょう。
戦後の数年間、日本人を弱体化するためにＧＨＱが柔道を禁止していたこともあったようです。最近の柔道界バッシングや日本人が多くのメダルを獲得したレスリングのオリンピック種目からの排除の動きなどをみても、フィジカル面で日本人を弱体化させておくのは、欧米の金融権力にとって最優先事項かもしれません。
（※内柴選手の素行については実際の事情が本当にどうであったかは当事者にしかわからないので、ここではマスコミが体罰批判や柔道界バッシングにこだわる目的を分析するにとどめます）
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